事業環境の変化に付帯して発生するリスクや機会に対して適切に対処できる能力が、企業の長期的な持続可能性にとって重要です。具体的には、
●経営者の主導的関与
　経営者は環境経営の実行を社会に対してコミット（約束）することが必要。
●環境への戦略的対応
　重要な事業機会やリスクに対して、戦略的に対応することが必要。
●組織体制とガバナンス
　環境経営の適切な遂行のための組織体制と、組織体制が健全かつ効率的に機能する上での基礎となるガバナンスを構築することが必要。
●ステークホルダー（利害関係者）への対応
　企業を取り巻くステークホルダーをよく理解し、期待や要望を把握し、それらに経営活動の中に還元してくことが必要。（顧客相談、従業員満足調査、対話等）
●バリューチェーン志向
　原料の調達から廃棄まで製品ライフサイクル全体における環境負荷を俯瞰して、重要な課題を特定し、対話していくことが必要。
●持続可能な資源・エネルギーの利用
　資源効率性の向上などによる資源の持続可能に配慮した利用が必要。
と言われています。（出典：「環境報告ガイドライン等検討委員会」検討資料）